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前提
- 開放制教員養成制度の教師論的根拠を踏まえた大学生活を送り,教員になる。
- 教員養成は閉鎖的な師範教育ではなく学問の自由が保障された自由な大学において行われるべきであり,教師自身が真の「学問」をしていなければならないという考え方。
- 日大のような「大学らしい大学」で「大学生らしい楽しい大学生活」を送ることに加えて,教員になるためには以下のようなことが必要である。
何を目指すのか
- 公立,私立志望にかかわらず,まずは専任教員になる。
- 私立は希望する学校の募集がいつもあるとは限らない(2026年度採用の場合,日大附属でも社会科の募集はゼロ)。
- 公立は公務員であるのでなんだかんだといって辞めやすいので私立に移りやすい。
- 新卒ではなく,かつ教員歴がない場合,私立の採用は難しい。
どうなれば教員になれるのか
- 仮に競争倍率5倍だと仮定すると,当たり前だが,上位2割に入らないと採用試験に合格しない。
- 1標準偏差以上(偏差値60)がひとつの目安。
- 大学生全体の分布ではなく,受験生全体の分布で考えると,正規分布の右側(日大以上のレベル以上の学生)との競争ということになるため,大学生全体の分布でも1.5標準偏差以上(偏差値65,上位7%)に入らないと厳しい。
- 教員採用は新卒どうしの戦いではない。学歴フィルターがない状況(旧帝国大学の新卒も加わる)で,教歴のある講師とも戦わざるを得ないという点が,一般的な就職活動と異なる。
どうすれば教員になれるのか
- 正確な内容で授業ができる高度な専門知識を持つ
- 学習指導の原理原則と教科指導と教科外学習の相互関係を概念として理解する
- 一緒に働いても問題なく教職員も生徒も有意義に過ごせる仲間であると思われる
正確な内容で授業ができる高度な専門知識を持つ
- 担当教科の大学入試センター共通テストで満点を取れる程度でないと,(合格したとしても)当該教科の指導はできない(そして生徒に見抜かれて,授業崩壊,学級崩壊という結末になる)。
- 日大よりも偏差値の高い大学の中には,教育実習に行くための教科のテストに合格しないと実習に行かせないというケースもある。このような学生との戦いでもある。
- 採用試験過去問全問正解は当然である。
学習指導の原理原則と教科指導と教科外学習の相互関係を概念として理解する
- 教育心理学を中心とした学習指導の原理原則と,教育課程全体の仕組み,背景を理解していないと論作文の「論」を書くことができない。
- 学習指導の原理原則と,教育課程全体の仕組みがどのように授業に反映されているのかが分からないと,論作文の「例」を書くことができない。
- 論と例が妥当でないと「策」の説得力はゼロである。
一緒に働いても問題なく教職員も生徒も有意義に過ごせる仲間であると思われる
- 正誤が定まらない試験の採点は,採点者である教員が(教員籍の行政職も)一緒に仕事できるかという観点で行わざるを得ない。
- 残念ながら,見た目は重要である。
- 書類の場合,提出された紙を見ることとなるので,悪筆は仕方ないとしても乱筆はいくら内容がよくても合格点には到達しない。
いつから何をするのか
正確な内容で授業ができる高度な専門知識を持つ
- 1月18日(日) から採用試験対策を始めること。
- この日の新聞で発表される大学入試センター共通テストの問題を解き,自身の教科学力を冷静に把握する。
- 担当教科の共通テストの過去問を全問正解でき,かつ連続して正解できるまで練習する。
- 練習には2種類ある。できるようになるための練習と,でき続けるようになるための練習である。
学習指導の原理原則と教科指導と教科外学習の相互関係を概念として理解する
- 1月13日(火)の授業からは,遅刻欠席は厳禁である。さらに1週間の終わりに自分が受けた全授業(教養,専門,教職の全て)の相互関係をノートにまとめる。
- 全出席で教員採用試験に合格するわけではないが,遅刻欠席の度に合格は遠ざかり,巻き戻しはできないと理解すること。
- これを3年生以降も繰り返す。
- 説得力のある論作文を書き,面接や実技ができるようにするために,学習指導要領などの内容が授業にどのように反映されているのかの実際を見て,さらにその解説を聞くために,国立大学附属学校の研究公開に参加する。
一緒に働いても問題なく教職員も生徒も有意義に過ごせる仲間であると思われる
- 1月13日(火)以降,学内の授業の場では仕事中の社会人と同様に振る舞うこと。
- ふだんの言葉遣いや態度が,面接など重要な局面で表出される。
- ノートテイキングは紙に自筆とし,ゆっくりでも丁寧で読みやすい字を書くことを心がけること。
- 調書や論作文を書くときに丁寧に書こうとしても手遅れである。
安心材料を少しでも増やして心穏やかに過ごす
- 前倒し選考(東京都は7月)を受験し,4年生では2次試験対策に集中できるようにする。
いつまでに教員になるべきか
- 2028年度採用で確実に専任教員にならないと,これ以後の採用は漸次的に難化する。
- 2026,27,28年度は義務標準法の改正にともない中学校教員を多めに確保する必要がある。
- 2016年の出生数100万人割れが2028年度の中学校入学生徒数に影響する。
- 2027年度(2028年度採用)実施の採用試験から,7割以上の自治体で筆記試験の共同実施が行われる。
- これまでの自治体別の過去問を使った傾向と対策ができなくなる。
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